ボーナスのおすすめの投資先5選！ボーナスで投資をするのはあり？

「ボーナスを使って、投資に挑戦してみよう！」とお考えの方もいるのではないでしょうか。

「iDeCo（イデコ）」や「つみたてNISA（ニーサ）」など、現在はさまざまな投資方法があります。
しかし、何に投資すればよいのか分からないと悩んでいる人もいるでしょう。

そこで今回は、初心者におすすめの投資先をいくつか紹介します。
投資する際の注意点も説明するので、ぜひ参考にしてください。

ボーナスを投資に回すのはあり？

ボーナスを投資に回すのは、ありです。
銀行にお金を預けていてもほぼ増えないので、ボーナスを資産運用に使ってお金を効率的に増やした方がよいでしょう。

“投資＝危険”というイメージを抱いている人もいると思いますが、リスクが低い投資商品もあります。
ハイリスク・ハイリターンだけが投資ではないので、安心してください。

少額から始められる投資商品もありますよ。

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投資初心者におすすめの運用先

ここでは、投資初心者におすすめの運用先を紹介します。
特に「iDeCo」と「つみたてNISA」はおすすめですよ。

財形貯蓄

「財形貯蓄」とは、勤労者財産形成促進制度に含まれる制度のひとつ。
国と会社が連携し、従業員の資産形成を支援します。

昭和46年に制定された勤労者財産形成促進法に基づき、働く人々が退職後に安定した生活を送るための貯蓄を、国や会社が促して援助する目的で制定されました。

メリット

財形貯蓄のメリットは、以下のとおりです。

財形貯蓄最大のメリットは、確実に貯金できること。
一度設定すれば、給与から毎月自動的に一定額積み立てられていきます。

引き出すときは会社や金融機関で申請手続きをする必要があるため、普通預金のように簡単には引き出せません。
そのため、誘惑に弱い人でも安心でしょう。

デメリット

財形貯蓄のデメリットは、以下のとおりです。

財形貯蓄最大のデメリットは、勤める会社によっては使えないこと。
財形貯蓄を使いたい場合、まず勤め先が財形貯蓄制度を導入している必要がありますよ。

退職したり、財形貯蓄制度を導入していない会社に転職したりすると、猶予期間をすぎたら強制解約されます。

従業員持株制度

「従業員持株制度」とは、勤めている会社の株を従業員が購入・保有できる制度のこと。
簡単に仕組みを説明すると、以下のとおり。

• 従業員の給与・賞与から一定額が天引きされる
• その資金を元に、従業員持株制度を運営する機関が自社株を購入する
• 従業員は拠出額に応じた配当金を得られる

メリット

従業員持株制度のメリットは、以下の4つです。

従業員持株制度最大のメリットは、奨励金があること。
自社株を購入する際に支給されるお金のことを、奨励金と言います。

2017年のデータにはなりますが、96.5％の企業が奨励金を支給。
拠出金1,000円に対して、40～150円の奨励金を支給する企業が多いみたい。

現代は、超低金利時代と言われているため、銀行にお金を預けるよりも従業員持株制度を使って、財産形成した方がお金は増えやすいと言えます。

出典：日本の人事部

デメリット

従業員持株制度のデメリットは、以下の3つです。

従業員持株制度最大のデメリットは、会社への依存度が高くなること。
従業員持株制度を利用する場合、勤めている会社の株を買うため、会社の業績が落ち株価が下落すると従業員にも影響が出ます。

投資のリスクを低くするためには、リスクを分散させなければいけません。
しかし、従業員持株制度を利用する場合、収入も資産も勤め先に依存します。

そのため、他の資産運用よりもリスクは多少高くなってしまうんですね。

iDeCo

「iDeCo（イデコ）」とは、公的年金に加えて給付が受けられる年金制度のこと。
一部条件がありますが、20歳以上60歳未満の人であれば多くの人が加入できます。

iDeCoの仕組みを簡単に説明すると、以下のとおり。

• 加入者がiDeCoへの掛金を決める
• 預金や投資信託など、運用する商品を自分で決める
• 60歳以降に年金、または一時金として受け取る

出典：みずほ銀行

メリット

iDeCoのメリットは、以下の3つあります。

iDeCo最大のメリットは、掛金が全額所得控除になること。
控除されると課税所得が減るので、当年分の所得税と翌年分の住民税の負担が軽減されます。

例えば年収400万円の会社員が毎月2万円、28年間積み立てたとしましょう。
この場合、毎年3万6,000円、28年間で約101万円も税金が軽くなります。

出典：みずほ銀行

デメリット

iDeCoのデメリットは、以下の3つ。

iDeCo最大のデメリットは、原則60歳まで資産を引き出せないこと。

iDeCoは、老後の資産を築くことを目的としています。
その応援のために国が税制優遇措置を用意しているため、原則、途中で資産を換金して引き出すことは認められていません。

そのため、収入や貯金の大半をiDeCoにつぎ込むのは辞めましょう。
必ず余剰預金で、iDeCoを活用してください。

出典：松井証券

つみたてNISA

「つみたてNISA（ニーサ）」とは、2018年の1月から始まった資産運用のひとつ。
公募株式投資信託の”分配金と譲渡益”が、最長20年間非課税になります。

似たような制度で「一般NISA」がありますが、つみたてNISAとは異なるので注意しましょう。
以下では、2つの違いを簡単にまとめました。

メリット

つみたてNISAのメリットは、以下の5つあります。

つみたてNISA最大のメリットは、最長20年間運用益と分配益が非課税になること。

通常、投資で得た運用益や分配益には20.315%の税金がかかりますが、つみたてNISAでは20.315％の税金が免除されます。
そのため、本来税金として取られる分も再投資できますよ。

デメリット

つみたてNISAのデメリットは、以下の2つです。

つみたてNISA最大のデメリットは、損失を出した場合の税制の恩恵を受けられないこと。

通常、投資で出た損失は他の運用益と相殺（損益通算）したり、年をまたいで繰り越したり（繰越控除）します。
しかし、つみたてNISAでは損益通算と繰越控除が使えません。

短期売買を好む人や投資に時間をかけられない人は、他の金融商品を選んだ方がいいでしょう。

出典：SMBC日興証券

個人向け国債

「個人向け国債」とはその名の通り、個人しか買えない債権のことです。

債権とは、企業や地方公共団体などが投資家から融資を受ける際に発行する”借用証書”のようなもの。
比較的低いリスクで資産形成できるため、現在人気があります。

メリット

個人向け国債のメリットは、以下のとおり。

個人向け国債最大のメリットは、ペイオフ対策になる点です。
ペイオフとは、貯金を預けている銀行が破綻しても、一定額保護される制度のこと。

どのような債権でも、発行者が利子や元本の支払いが不可能になった場合、ただの紙切れになります。
しかし、個人向け国債の利子・元本の支払いは、日本国政府が責任をもって行ってくれるため、非常に安心・安全な金融商品と言えるでしょう。

日本国政府が保証してくれるため、”元本保証”と言っても過言ではありません。

出典：SODATTE

デメリット

個人向け国債のデメリットは、以下のとおりです。

個人向け国債最大のデメリットは、金利が低いこと。
2021年3月時点では、最低保証で0.05%しかありません。

1％以上の利回りを期待できる金融商品もあるので、それに比べると個人向け国債の金利はかなり低めです。

そのため、個人向け国債を活用する場合は、ある程度まとまった資金が必要ですよ。

出典：マイナビニュース

投資する場合に覚えておきたいこと

投資する場合は、以下のことを覚えておきましょう。

• 損する場合もある
• 基本的に元本保証はない
• 投資をするなら勉強も必要
• 余剰預金で行う
• 分散投資を基本にする
• 長期で運用する
• 投機要素の高い金融商品には注意

投資に100％はありません。
どれだけリスクが低い金融商品でも損する可能性があるので、投資は必ず余剰預金でやりましょう。

まとめ

ボーナスを使って投資をするのはありか、初心者におすすめの投資先はどこか説明しました。

銀行にお金を預けるよりも効率的にお金を増やせる可能性があるため、ボーナスを投資に回すのは選択肢として“あり”です。

現在はさまざまな金融商品がありますが、なかでも初心者におすすめしたいのは「iDeCo」と「つみたてNISA」。
比較的リスクが低いという理由もありますが、控除や非課税制度など、資産運用以外のメリットも充実しているのがおすすめの理由です。

資産運用は数千円から始められるので「少し気になるな」という方は、ぜひチャレンジしてください。

以下の記事では、ボーナスの有効な使い道5つを紹介しています。
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